【3分で読める】ビットコイン9万ドルへ回復！！12月7日〜12月13日のニュースまとめ

こんにちは！「ビットコインNAVI」を運営しているまっくです！今回は最近ビットコイン関連で起きたニュースのまとめを記事にしました！週間のニュースが気になる方や忙しくてチェックできなかった方はぜひ最後まで見てみてください😄

今週のビットコイン相場の全体動向

①9万ドル台へ回復

一時は8万ドル〜9万ドル台の中で下上げしており13日9時時点では9万ドルへ横ばいとなっています。主な原因はBTCホルダーの短期精算・長期ホルダーの精算により下落となりましたが資金流入が続きプラスに転じました。

世界的な金融不安とドル安が影響

世界の経済が不安定になると、みんなが「お金の価値が下がるのでは」と心配します。アメリカのドルもたくさん発行されると価値が下がりやすくなります。ドルの力が弱くなると、人々は「ドルの代わりに価値を守れるもの」を探します。その結果、ビットコインや金のように、国に左右されない資産にお金が集まりやすくなるのです。

年間チャートは4月が最安値の75,000ドル

年間チャートだと4月に大きな下落をしてから上昇傾向にありましたが一旦85,000ドル程度まで下がりました。世界の企業がビットコインを準備金や政府の資産とするなどビットコインに対する大きな動きがあります。

最高値からの下落の理由

リスクの高いものからお金がひかれている

投資家（お金を出している人たち）が「今は安全なものにお金を置いておこう」と動いていて、ビットコインのように値段が変わりやすいものからお金が抜けています。例えば「技術株（AIとか）」が過熱していたり、「将来、金利が下がると思ってたけど下がらないかも」と不安になったりしています。 ビットコインが「売られやすい資産」になっています。

要するに・・・
遊園地で一番怖くて大きなジェットコースターに乗る人が減って安全なメリーゴーラウンドに流れてるような状態です。

「支え」になっていた価格ラインが壊れてしまった

ビットコインには「この価格以下になったらやばい」とみんなが意識しているゾーンがあって、それを下に抜けると「もう少し下がるかも」という売りが加速します。最近そのゾーンを抜けてしまい、価格の下落スピードが上がっています。

要するに・・・
崖のふちにいたら“あと少しで落ちるかも”って怖くなって、みんな一気に足を引いてしまう」ような感じです。

さあ買おう！という人も減って、下がる方へ動きやすくなります。

市場全体で “どうなるか分からない”という不安が強まっている

「アメリカの金利はどうなるか」「技術バブル（AIとか）の熱が冷めるかどうか」「仮想通貨市場自体の流動性（動けるお金の量）が減っているかも」など、何かが起きたら危ないという“もしも”が増えています。こういう時、投資家は少しでも“安心”に近いものに逃げるので、ビットコインのような“変わりやすいもの”が売られやすくなります。

「明日の天気が急に豪雨になるって予報が出たら、外で遊びたい人が減って家で安全に過ごしたくなる」ような感じ。
お金を出してる人も「今はちょっと待とう」と動いてしまうわけです。

ニュース① バンク・オブ・アメリカがビットコイン担保融資サービス開始

このサービスは特に富裕層や機関投資家（会社や大きな資金を持つ人たち）向けで銀行が「あなたのBTCの価値に応じて貸せるお金の額（信用枠）」を決め担保として預けたBTCを保管してくれます。

要するに…
ビットコイン（BTC）を担保にして現金を借りられるサービスを始めました。

普通はビットコインを売らないと現金にできなかったのにこれからは売らずに現金を手に入れられるようになります。

担保融資とは何か？仕組みをやさしく説明

普通はビットコインを売ると利益が出た場合に税金がかかりますが、担保貸付なら売却ではないので税金のタイミングをずらせる可能性があるというメリットがあります。

銀行は「BTCの価格 × 一定割合」で借りられる額を決めます。たとえばBTCが高く評価されれば借りられる現金も多くなる仕組みです。

要するに…
担保融資は大切なものを預けてお金を借りる仕組みです。

家を担保に銀行からお金を借りるのと同じように今回は「ビットコイン」を担保として預けることで現金を借りることができます。

なぜ富裕層向けなのか？

これまでビットコイン担保の融資は一部の仮想通貨貸付サービスや取引所が提供していましたが正規の銀行が提供する融資は珍しくより安全性が高い選択肢として注目されています。

要するに…
このサービスは、資金を大きく動かす必要がある人や会社向けのため普通の人向けではありません。大きな事業資金や投資に使うため手元のBTCを売らずに使える手段として使われます。

銀行は厳しい規制・監督があるため一般的に信用力が高く融資の安全性が増すと考えられています。

税金面でのポイント

通常ビットコインを売却して現金にすると利益分に税金がかかる可能性があります。ですが担保として預けて現金を借りるだけなら「売却ではない」とみなされ税金がかかりにくいケースもあります（国や地域のルールによって異なる）。

つまり「手放さずにお金を用意する」ことで税負担を抑えられる可能性があるという点が投資家にとって大きな魅力になっています。

BTC担保融資が伝統金融にもたらす影響

今回のニュースは大きな銀行が仮想通貨を正式な金融商品として扱い始めた象徴とも言えます。これまでは仮想通貨はどちらかというと「投機（投資目的の物）」として扱われることが多かったのが銀行が融資の担保として認めることで仮想通貨が“金融システムの一部”として認識されつつあるという変化が起きています。

この動きは他の大手銀行でも同じようなサービスを検討しているという報道もあり伝統的な金融と仮想通貨の融合が進んでいることを示しています。

売らずに流動性を確保できる

担保融資はビットコインを市場で売らずに現金を引き出せる仕組みです。これはビットコインが売られる量が減れば 価格の下落圧力も抑えられる可能性がありますし投資家はBTCを“持ち続けながら”他の投資に資金を回すこともできるようになります。

“売らずに流動性を確保できる”という仕組みはこれまでの投資方法にはなかった新しい選択肢になります。

なぜ今このタイミングか？背景と広がる流れ

米国ではここ数年伝統金融機関が仮想通貨への関与を強める傾向があり

仮想通貨の投資助言を開始したり ETF を正式に提案できるようにしたりという動きが進んでいます。その延長線上として担保融資という新しい金融サービスが誕生したと考えられます。

これは「仮想通貨が金融界で当たり前になってきた」という大きな流れの一部です。

ビットコイン融資は金融の未来を変える可能性

バンク・オブ・アメリカが提供を始めた「ビットコインを担保にした融資サービス」は

• ビットコインを売らずに現金を借りられる
• 税金を抑えられる可能性がある
• 銀行ならではの安全性がある
  という点で、富裕層や大きな投資家にとって画期的な選択肢になります。

さらにこの動きは単なる新サービスではなく伝統金融が仮想通貨を正式な金融商品として扱う大きな一歩です。今後同じようなサービスが他の大手銀行にも広がる可能性があり仮想通貨と伝統的な金融の距離がますます近づくことが期待されています。

ニュース②ストラテジー社が「ビットコインを2065年まで売らない」と発表

ストラテジーは企業としては世界でも最大級のビットコイン保有者であり保有量は66万624BTC（約600億ドル相当）にも達しています。つまりストラテジーは “ビットコインを財務基盤の中心に据えた会社” と言える存在ですアメリカの大手企業 ストラテジー（Strategy） のCEOフォン・リー氏が「少なくとも2065年まではビットコイン（BTC）を売らずに持ち続ける」と明言しました。これは同社がビットコインを長期的な重要資産として捉え短期間で現金化する予定がないことを示しています。

ビットコインを財務基盤の中心に据えた会社にするという経営方針を明言しています。

理由は流動性と米ドルへのアクセスがあり続けるから

フォン・リーCEOは「普通の状況ではビットコインを売らない」と強調しています。
売却を検討するのは極端に現金が足りなくなったときや米ドル資金が完全に使えなくなったような“異常な状況”だけだと述べました。ここまでの状態になるのはかなり先として2065年まで持つという姿勢に自信を示しています。 この方針は同社が短期的なビットコイン価格の変動に左右されず長期的な保有価値を信じていることの表れです。

仮想通貨業界では「HOLD」と呼ばれる戦略ですがストラテジーはそれを“企業戦略レベル”で実行する意思を示した形になっています。

ストラテジーの保有方針が市場に与える影響

配当支払いへの懸念と準備金の確保

一部の投資家たちは「ビットコイン価格が下がったらストラテジーは配当を支払えなくなって売却するのでは？」と心配していましたが、CEOはこれを否定しました。会社は約14億4000万ドル（約2300億円）の現金準備金を確保しており当面21カ月分の配当支払いが可能な状態になっています。さらにそのカバー期間を長くする計画もあります。

現金準備金があることで短期的な資金不安が減りビットコインを手放さずにすむ条件が整っていることが示されています。これは長期保有方針を裏付ける材料です。

ストラテジーの戦略と株式の立ち位置

もともと マイクロストラテジー（MicroStrategy） として知られビットコインを大量に買うことで有名になった企業です。現物のビットコインETFが登場した後でも同社株（MSTR）は投資家にとって「ビットコインを間接的に買う手段」として重要な存在になっています。

ビットコイン価格の変動が激しくても（ボラティリティが高くても）、
その戦略は変わらない とCEOは述べています。これは短期的には値動きが激しくても長期的には価値が上がると信じているからです。

市場での反応と株式価値への影響

この「保有継続方針」は投資家にも影響を与えています。ストラテジー株はこのニュースを受けて一時的に値を上げる動きが見られました。これは市場が「長期的な信念の強さ」を好感しているためです。

同社はBTCを追加購入することもあり保有量は現在約 660,624 BTC にまで増えています。購入資金は株式売却などを通じて調達しており安定した戦略のもとに運用されていることがうかがえます。

長期保有の意義–ビットコインは「時間を味方にする資産」

CEOが2065年まで保有する理由には「時間をかけるほど価値が上がる可能性がある」という考え方があります。ビットコインはこれまで過去5年間で年平均およそ45%成長しており長期的には上昇傾向があると指摘されています。

短期的には値段が上下することがあっても長い目で見れば資産価値を増やす力があると判断しているのです。

リスクと懸念–完全に安心ではない点

一方でリスクもあります。例えば MSCI指数から除外される可能性がありこれが実現すると大きな資金流出の恐れもあります。ストラテジーはすでに MSCI 側と話し合いを進めているとの情報もあり将来のリスク対応も行っています。 株価の変動が激しいことや仮想通貨市場全体の不確実性は投資リスクとして依然存在します。

ニュース③眠っていたビットコインが10年ぶりに動く

闇サイト「シルクロード」と呼ばれたインターネット上の違法市場に関係するとみられる ビットコインのウォレット（財布）が、約10年ぶりに動きました。
動いたのは複数あるうちの1つのウォレットで、約 62BTC（ビットコイン） が別のアドレスに移動した形跡が確認されています。移動のタイミングは2025年12月で長い間まったく動かなかった古いウォレットが何らかの形で再び使われたことが明らかになりました。

ブロックチェーン（ビットコインの取引記録）のデータから仮想通貨市場や歴史的な動きとして大きな注目を集めています。

ネット上の闇市場から10年ぶりにビットコイン移動

「シルクロード」とは2010年代初頭に存在した インターネット上の闇市場（ダークウェブ）のことです。
ここでは薬物や違法製品がビットコインで取引されており匿名性の高いビットコインが決済手段として使われました。この市場は2013年にアメリカ連邦捜査局（FBI）により摘発され創設者ロス・ウルブリヒト氏は逮捕されました。その後サイト自体は閉鎖されましたが当時に生成されたビットコインの多くは ウォレットとして今もブロックチェーンに残っています。

動くと市場や投資家に影響が出るかもと注目

ビットコインのウォレットが長期間動かなかったのに急に動くと市場関係者は特に注目します。

大量のビットコインが市場に出てくる可能性

もし動いたビットコインが売却に回ればビットコインの価格が下がる可能性があります。
ただ今回の62BTC程度の量は、市場全体から見ると「売り圧力になるほど大きくない」と分析されています。

誰が動かしたのか分からない不透明さ

ウォレットの持ち主が誰なのかは分からないため「合法的な理由なのか」「何かしらの事情があるのか」が推測されます。
当局やセキュリティ専門家もウォレットの動きを追跡していますが現時点で確定情報はありません。

なぜ今このタイミングだったのか？

こうした長期間眠っていたウォレットの活動はときどき起きることがありますがタイミングには次のような背景が考えられます：

ビットコインの価格が高い水準にある

価格が上がると、古いウォレットの所有者が動かしたくなる可能性があります。

● ウォレット管理の移行やセキュリティ更新

長年保管していたビットコインを複数のアドレスに分散したりセキュリティ強化のために移すケースもあります。

● 法務・税務対応

税金対策や法的な事情で資産を移す必要が出る場合もあり得ます。現時点では「これだ！」と断定できる理由はありませんがこうした動きは歴史的な資産が再び稼働したことを示す象徴的な出来事として扱われています。

【米国株式の投資家集団心理】は4月以来最大の恐怖指数

4月に20を切る恐怖指数がありましたが株価と仮想通貨の暴落を受けて投資家心理は先週年内では最大の恐怖を記録。

恐怖指数とは・・・・
米国株式市場における投資家の集団心理を、7つのデータから数値化したもの。
◾️市場モメンタム
◾️株価の強さ（52週高値・安値の数）
◾️出来高の広がり
◾️オプション市場のコール
◾️プット比率
◾️IX（市場のボラティリティ）
◾️ジャンク債と投資適格債の利回り差
◾️安全資産（債券）への需要
これらが過去の平均と比べて乖離しているかを測定しその度合いをもとに0〜100のスコアを算出します。
※引用https://arkwm.co.jp/column/fearandgreed　

この指標は、米国株式市場における投資家の集団心理を、7つのデータから数値化したものです。

市場全体が「様子見」状態に

閉鎖開始直後、「お金の循環＝流動性」が一部止まり市場全体が「様子見」状態に入ったと分析されています。ただ「戻った」からといって安心というわけではなく閉鎖中に溜まった不安材料（ぼーっとしていた機関の動きの鈍り規制の遅れなど）が“後から影響”を及ぼす可能性もあります。

個人投資家は流動性が高くなれば買い/不安なら少額積立

流動性が回復し始めたらチャンスととらえるのも一つの戦略です。政府や大きな制度が動き出すと資金が再び市場に戻ってきます。こういう「戻りの局面」ではビットコインの上昇が出やすいです。それと不安なときは「少しずつ買う」戦略が安全予測が難しい時期には一度に大きく買うより積立的に少しずつ買った方がリスクを抑えやすいです。

💡制度やニュースの情報収集の習慣をつける
　政府の動き・規制のニュース・経済指標の発表などがビットコイン価格に影響を与えます。情報に敏感でいることが安心につながります。

💡 まとめると・・・
政府閉鎖のように“国がお金を動かしづらくなる”出来事はビットコインのようなデジタル資産にとっても大きな影響を与えます。影響は必ずしも悪い方向だけではなく流れが変わるときにはチャンスにもなります。ニュースを見て焦らず少しずつ準備するのがポイントです。

【週間】資金の流れ

ビットコインの資金の流れ

週間

上の図はETFへの資金の入り方をグラフで示したものになります。緑が流入・赤が流出。週間だと12日から資金が流出しています。

・12月8・11日以外 資金流入が戻る（緑） → 一時的に買い戻し発生
・全体的に12月8日〜13日にかけては 資金流出（緑） → 投資家が買いに転じていた・時期短期的なロングポジションを狙っている

つまりETF投資家の間では一時資金流入があったが下落傾向と見た投資家が売りに転じた可能性があります。

ビットコインヒートマップ

12月6日時点
BTC：90,301（ドミナンス58.50%）
「資金がアルトコインにも広がっていない」状態。
機関投資家がポジションを整理しているか一時的な利確が起きた可能性があります。

市場全体が小休止モード。ビットコイン主導で軽い下落だが、構造的な崩れではない。今後の注目点は ビットコインETFの資金流入動向 です。

ヒートマップは緑が濃いほど「価格が上がっている」赤が濃いほど「価格が下がっている」
という意味です。一目で「今は上昇相場なのか、下落相場なのか」がわかります。

ヒートマップは
「今どの方向に勢いがあるのか」
「どの価格で動きが止まりやすいのか」
を色の強弱でパッと理解できるツールです。

ビットコインは今買うべきなのか？

4年サイクルから見ると買い時の可能性あり

ビットコインは「半減期」が約4年ごとにあり、それを境に価格の上昇・下降サイクルを繰り返すという理論があります。たとえば、マイニング報酬が半分になると新しく出てくるビットコインが減るため、需給バランスが変わって価格が上がる可能性があります。現在はそのサイクルの上昇期と重なる可能性が指摘されていて、「買い時」と考える人が多いです。

5年サイクル説：成熟市場としての長期視点

最近では、4年サイクルだけでなく 5年サイクル や「よりゆるやかなリズムで動く」市場論も出てきています。
アナリストの中には、「成長が鈍化して、上昇期が従来より長くなる傾向」が見られるという意見もあるからです。
つまり、慌てて買うより、余裕を持ってタイミングを見ながら少しずつ入る戦略も有効かもしれません。

調整入り（価格の一時的な反落）はありうる

どんなに良い相場でも、途中で価格が下がる「調整」期はほぼ必ず入る。
現在、買いが集中しているため、一時的な売り圧や利益確定の動きが出やすいです。

特に過去の最高値を突破した直後は、過熱感から反転も起こりやすいから注意が必要です。

今週のまとめと今後の見通し

💡ビットコインは世界経済の動きに強く反応

ビットコインは、世界のニュースや経済の変化にすぐ反応します。アメリカの景気や金利、戦争や政治のニュースなどが影響して、値段が上がったり下がったりします。まるで「世界の気分を映す鏡」のような存在です。

💡円安・ドル安の両方が影響して上昇

最近は円の価値もドルの価値も下がり、お金の信頼が弱まっています。そのため、どちらの国の人も「価値を守れる資産」としてビットコインを買うようになりました。その結果世界的に買う人が増え価格が上がっています。

💡日本の制度面でも追い風が吹いている

日本では、金融庁が仮想通貨を安全に使えるように制度を整えています。ステーキングや投資のルールを分かりやすくし、初心者でも安心して始められるようにしているのです。これが市場全体の成長を後押ししています。

まとめ

今は追い風｜短期なら待ち｜長期なら買い

今のビットコイン市場は全体的に追い風が吹いています。世界的なドル安や円安、金融緩和の影響で買いが集まっています。ただし短期では一時的な調整が入る可能性が高く、急いで買うより様子を見るのが安全です。長期的には上昇トレンドが続く見込みがあり、積立や分散購入で少しずつ買うのが賢い選択です。

いかがでしたでしょうか？ビットコインは世界中でそのデジタル資産として多くの人気を誇り、投資家や企業さらに国までビットコイン事業に参入するなど様々な注目を集めています。まだ保有していなければ暴落したとしてもいずれ上がると信じていますので保有してみるのもいいですよ😄